学校教員に求められる教育臨床的対応力を養う。小，中学校，および教育支援センター(適応指導教室)での実習を通じて、教育臨床実習Iでの学びをより実践的なレベルに深化させる。

　学校教員に求められる教育臨床的対応力を習得する。具体的には以下の通りである。
　１）小，中学校，教育支援センターにおいて不登校，発達障害など，心理面や発達面に困難を有するの子どもの背景を見立てることができ，教育臨床的に関わることができる。
　２）小，中学校における事例検討会，または支援会議を体験し，そのポイントに沿って，教員の協働により，子どもの見立てと教育臨床的な対応の改善をすることができる。
　３）小，中学校における集団の理解と見立てに基づいて，支援活動を企画，実践することができる。

　小学校・中学校・相談専門機関に出向き、数日間ずつの実習を行う。実習では、児童生徒の観察、児童生徒との援助的なかかわり、教職員との話し合い、教職員による事例検討会（支援会議）への参加などを通して、教育臨床的な支援の実際について、実践的に学ぶ。家庭との連携のあり方についても学ぶ。
より詳細な実習の内容および形態は、オリエンテーションにおいて示す。オリエンテーション（事前指導）の開催については別途指示する。

　実習の事前指導・事後指導がある。また，時間外学習が求められる。

　「教育臨床の実際」（武内珠美・渡辺亘・佐藤晋治・溝口剛編・ナカニシヤ出版）。その他必要に応じてプリントを配付する。

　オリエンテーション（事前指導）において示す。オリエンテーションの開催については、別途指示する。

　事前，事後指導での討議への積極的参加（20％）・各実習機関での実習の取り組み（50％）・最終レポート（30％）により総合的に評価する。

　本実習は原則として以下の学生を対象とする。
　(1)学校教員になることを強く志望している者
　(2)教育臨床学を，今年度受講中の者および履修した者
　(3)教育実習Aを，今年度受講中の者および履修した者
　(4)教育臨床実習Ⅰを，今年度受講中の者および履修した者。
　また，実習の性質上，受講者の定員は10名程度とする。

平成29年度不開講