| 授 業 科 目 | 必修・ 選択別 | 単位数 | 対象 学 年 | 学期 | 曜・限 | 担当教員 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公民科授業論 Practical Theory of Civic Education | 基本教職科目 | 2 | 3，4 | 平田利文・大杉 至・黒川 勲・鄭 敬娥 内線：7525 e-mail：kurokawa-isao@oita-u.ac.jp | ||
| 【授業のねらい】 学習指導要領の内容に即しつつ，公民科の教職に関する基礎的な知識と専攻分野に関する専門的な知識・校種に応じた教科内容を体系的に修得することを目的とします。また，授業内容及び授業実践においてより主体的・積極的な授業を行う授業実践力の形成を図ります。 | ||||||
| 【具体的な到達目標】 1. 公民科にかかわる授業内容についての基本的知識を確認し，校種に応じた教科内容を体系的に修得する。 2. 公民科における諸科目に関連する学問領域における先端的内容を取得する。 3. 学習指導要領に基づきつつ，多様な工夫をこらした授業内容・授業実践方法を習得する。 | ||||||
| 【授業の内容】 【学生がより深く学ぶための工夫】 教員が一方的に話すだけにならないように，学生に意見を述べてもらう場面を頻繁に設ける。また，指導案作り，模擬授業の実践も可能な限り行う。 1. 近代国民国家の成立 2. 国際関係と国際法 3. 民主主義と「市民社会」の発展 4. グローバリゼーションと「人権」 5. 公民における倫理分野の内容の検討 6. 「現代社会」で扱われる西洋思想家 7. プラトン主義とアリストテレス主義 8. 生命倫理学の原理・環境倫理学の原理 9. マルクスの社会理論 10. Ｍ．ウェーバーの社会理論 11. 大衆社会の捉え方、現代社会における家族の変容１（現状） 12. 大衆社会の捉え方、現代社会における家族の変容２（課題） 13. 公民科の歴史 14. 公民科の構成理論 15. 公民科と現代の教育課題 定期試験 | ||||||
| 【時間外学習】 授業内容については各担当者から注意があるが，学習指導要領と関連づけるとともに，既習の内容を視野に入れて復習を確実に行うこと。 | ||||||
| 【教科書】 学習指導要領 | ||||||
| 【参考書】 各担当者から随時紹介する。 | ||||||
| 【成績評価方法及び評価の割合】 授業の各専門分野の設問からなる期末試験を実施する（100％）。 | ||||||
| 【注意事項】 1. 各担当者の担当日については，開講時までに決定し掲示する。 2. 既に履修した公民科関連科目(社会学，哲学，政治学，法律学，経済学など)をよく復習しておくこと。また，授業の形成者として明確な問題意識を持って臨むこと。 | ||||||
| 【備 考】 なし | ||||||